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大学生「理系は頭おかしい」

理系学生「理学部は頭おかしい」

理学部生「数学科は頭おかしい」

数学科勢「幾何専攻は頭おかしい」

幾何学徒「4次元の風を感じる…」

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Twitter / ny19950 (via shinoddddd)

4次元の風ってクトゥルー神話っぽい

(via yoosee)

『子供の科学』の中にあった言葉。
「夜は昼とは別の場所にある。本当は夜というのは時間ではなく場所だ。私たちは毎日、地球という星に乗って昼という場所からぐるりと移動して、夜という場所へ行く」　という言葉に感動している。
これは時間と空間の本質を捉えた、実はとてもすごい言葉だ

陽だまりの中で寝そべることに飽き飽きして　家の中から　降りしきる雨を眺める毎日 若いお前にとって人生は長く　どんなに無駄に使ってもあり余るほどだ だが　ある日　お前は　一〇年があっという間に過ぎ去ったことに気づく いつ走りだせばいいのか　誰も教えてはくれない　そうお前は出発の合図を見逃したのだ ──ピンク・フロイド「タイム」より

既述の通り、10月から在日や反日勢力にとっては地獄がはじまる。すでに７月９日から国籍確定と居住が特定されており、10月からは在日にもマイナンバーが付与される。また10月５日にはテロ資金口座凍結法の施行が予定されている。通名の変更不可と使用制限により、マネロン、脱税、生活保護不正受給等が瞬時にあぶり出されることになる。マイナンバー制度の本格運用は2016年１月１日からであるが、改正法が成立施行されれば、予備試験運用として10月から一部稼働の予定である。
　テロ３法プラス特定秘密保護法プラス、マイナンバーでまさにそろい踏みとなった。この２年で、安倍叩きに動員された隠れ反日はすべて特定されているから公安は楽だなあ。　集団企業組織通報は今回パチンコ関係がアップされてとりあえず全部網がかかった。あとは粛々と進めるだけだ。

新管理制度　在留カード・特別永住者証明書　未更新者数は約２万1800人

2015年08月26日 04:58

　新在留管理制度の切り替え期間が７月８日で終わった。法務省入国管理局の発表によると、７月末現在で対象の一般永住者と特別永住者を合わせて約２万１８００人が、まだ未更新であることがわかった。未更新の一般永住者は約１万２３００人で、特別永住者は約９５００人となっている。法務省は早期の切り替えを促している。（鄭重国）

　新在留管理制度の切り替え期間が過ぎ、法務省入国管理局はホームページに「重要なお知らせ」として、未更新の一般永住者と特別永住者に在留カードと特別永住者証明書への切り替えを促している。法務省が「重要なお知らせ」を発表するのは、そう多くはないという。
各地の入国管理局と市区町村役場では、切り替え期間が過ぎた後でも対象者の更新を受け付けている。期間が過ぎても、一般永住者の在留資格や特別永住者の地位が失われることはなく、法務省としては、対象者はできるだけ早く切り替えてほしいという。ただし、未更新者は「みなし再入国許可」の適用が受けられない。
７月末現在、一般永住者約６８万人のうち、約１万２３００人が未更新者となっている。未更新者の国籍別内訳は、１位がブラジルで約５０００人（１１万１０７７人中）、２位は中国で約２０００人（２１万５１５５人中）、３位が韓国・朝鮮で約１５００人（６万５７１１人中）などとなっている。
特別永住者は、対象者が約３６万人いる。今回の７月８日までに切り替えなければならなかった対象者は約１５万人で、そのうち約９５００人が未更新であった。未更新者の内訳は、約９４００人が韓国・朝鮮、残りの約１００人は中国や米国などだった。
特別永住者の場合は、「外国人登録証明書」に現在記載されている「次回確認（切替）申請期間」の誕生日までが切り替え期間となっている人が多い。約３６万人うち、今回は１５万人が対象者であったが、７月９日以降は約２１万人が順次に切り替えを行っていくものとみられている。
法務省担当者によると、未更新の理由としては、一般永住者の場合は、「外国人登録証明書」の有効期限と勘違いしている人が少なくないという。
また、特別永住者の場合は、高齢者の病院入院や介護施設入所、一人暮らしなどの理由で市区町村役場に本人が切り替えに行けないケースが多いのではないかとみている。
都内では、対象者が「外国人登録証明書」の住所を変更せず、他の地域に住んでいることもあって、案内通知が本人に届かないといったケースがあった。都内の杉並区役所では今年６月、切り替えを済ませていない１８０世帯を区職員が訪問して更新を促す配慮をしたりしている。
また、特別永住者の中には、「外国人登録証明書」の「次回確認（切替）申請期間」の誕生日までが切り替え期間と知っている人も少なくなく、更新をそれほど急がないでいるところもある。
法務省は昨年９月から切り替え対象者全員に個別通知を送るようになった。今年に入り、再度通知を送ってきた。７月９日以降は、未更新者に対して通知を送る予定はなく、ホームページ上で通知したり、各大使館や市区町村に協力を要請したりしている。

対迷惑メール

迷惑メールのドメイン拒否設定をやめて、こまめに報告するようにしたら、即効で迷惑メールが来なくなったので、方法メモ
報告先→http://www.dekyo.or.jp/soudan/ihan/

【テンプレ】
TO:meiwaku@dekyo.or.jp
CC:{迷惑メールアドレス}

FW:{迷惑メールの件名引用}

受信月日:2012年5月30日
送信者アドレス:{迷惑メールアドレス}

（財）日本データ通信協会 迷惑メール相談センター
ご担当者様

不同意広告宣伝メールのご報告させていただきます。
ご対応のほどよろしくお願いたします。

以下本文—-
{迷惑メール本文引用}

　戦争を憎み、平和を愛する点において、私は安保法制案に反対してデモをする人々と理念を共有している。しかしながら、平和を実現するためにどのような措置を執るべきかについて、そしてどのような安全保障政策を選ぶべきかというアプローチにおいて、私はおそらく異なる考えを持っている。私は平和を破壊して、他国を侵略する行為に対して、自国民の生命を守るために自衛的措置を執ることは必要だと考えているし、それは個別的であっても集団的であっても同様であると考えている。また、そのような侵略行為に対して、国際社会が国連憲章第7章に基づいて軍事的強制措置を執り、平和を回復しようとすることを必要なことと考えており、日本がそれに協力することも必要だと考えている。

　安保法制に反対する人々の一部は、軍事的な手段を嫌い、それゆえに日米同盟を解消して、自衛隊を廃棄することが望ましいと主張している。そして、国連憲章51条で保証されている個別的および集団的自衛権を「悪」として考えて、また国連憲章第7章で規定されている「平和に対する脅威、平和の破壊及び侵略行為に関する行動」としての軍事的強制措置を、拒絶している。あらゆる紛争が、対話のみで解決可能と考えているからだ。それは、現実に紛争が溢れている世界において、平和を維持するために世界各地にＰＫＯ部隊を派遣している多くの諸国に共有される正義とはいえない。

　今回の安保法制案をめぐる議論で、もっぱら抽象的な平和主義ばかりが聞こえて、具体的な政府案に変わる望ましい安全保障政策の具体像がほとんど見られないことは、不幸なことである。政府案が常に正しいわけではない。だからこそ、それに替わる選択肢を示すことが必要なのだ。

　他国が侵略をされて、日本政府へと救援を求めてもそれを無視すること。国際社会が結束して侵略行為を阻止しようと行動をとるときにそこから離れていること。それは本当に、日本国憲法がそもそも想定していた理想なのであろうか。自国の安全以外にまったく関心を持とうとせず、国際社会で侵略行為がなされていてもそれを傍観するエゴイズムとシニシズムは、実は戦前の日本国民が抱いていた国防観とおどろくほど似たものであることに気づいてほしい。

「近頃、イヤな事件が続きますなあ」　日本各地の離れた地域で互いに関連なく散発的に起きてるだけです。テレビがまとめて報道するから連続して見えるだけです。「こんな痛ましい事件を防げなかったものでしょうかねぇ……」　防げません。「われわれにできることは、ないのでしょうか」　ありません。　ていうか、みなさんはすでに、じゅうぶんな活動をしているんです。パトロールだの見守りだのあいさつ運動だのと、どこの町でもうるさいくらいにやってるじゃないですか。50年前の日本では、そんなことだれもやってなかったでしょ。

アメリカは日本が攻撃されても助けてくれるとは限らないと同盟国さえ信用しない主張をする人が、

一方では、近隣諸国が日本を攻撃するとは思えないと仮想敵国を信用しきった主張をするのは、草が生えるだけだからやめて欲しい。

“倍勤マンと土勤ちゃん”

– Twitter / teracy (via valvallow)