チラシの裏側＠毎日tv

さて、こんな状況下での企業や組織への集中集団通報がどんな結果をもたらすかを考察してみよう。
　集団通報によって企業や組織は日本人との選別をせまられる。治安関係筋が着手しても、在日の個人情報が一般に公表されるわけではないから対象者がいなければ何事も起こらない。ところが企業や組織内では在日社員と日本人社員の厳然とした区別が必要となる。それは先述したように、竹島事案によって隠れ戦闘状況にあるからだ。今日明日にも紛争、戦争という状況になったとき、在日の企業や組織内でいわゆる内ゲバ、殺戮戦が始まる。実際に竹島で戦闘が始まらなくても在日組織内で内部分裂内戦が始まるというわけだ。
　これは全在日韓国人が対象となるから大掃除となるが、コソボの論理で敵が60万人いようが70万人いようが、武装在日通名ゲリラの500人も駆逐すれば、明日は我が身で強制送還など必要がない。勝手に逃げていく。反日売国奴の処理はそのあとでよい。