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焼き払い計画を止めさせたカトリック神父の言葉 [編集]
日本終戦後も靖国神社が存続したことについて、以下のような逸話が語られている。
1945年に日本を占領したGHQは、靖国神社を焼き払いドッグレース場を建設する計画を立てていたが、賛否両論が巻き起こり収拾が付かなくなっていた。そこでローマ教皇庁代表であり上智大学学長でもあったブルーノ・ビッテル（Bruno Bitter、英語読みでビッターとなっている場合あり）神父に意見を求めることになった。
ビッテル神父は「いかなる国家も、その国家のために死んだ戦士に対して、敬意を払う権利と義務があると言える。それは、戦勝国か、敗戦国かを問わず、平等の真理でなければならない」とし、「靖国神社を焼却する事は、連合国軍の侵略政策と相容れない犯罪行為である」とまで言ったという。そして次の言葉で締め括った。
「靖国神社が国家神道の中枢で、誤った国家主義の根源であるというなら、排すべきは国家神道という制度であり、靖国神社ではない。我々は、信仰の自由が完全に認められ、神道・仏教・キリスト教・ユダヤ教など、いかなる宗教を信仰するものであろうと、国家のために死んだものは、すべて靖国神社にその霊をまつられるようにすることを、進言するものである」[要出典]。この進言により靖国神社は焼き払いを免れたという。
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キリスト教がうんぬんいっている政治家は、自分の了見の狭さをよく知った方がいいと思うなあ。不勉強すぎる。
(via tnoma) (via infinity-d)
(via bucket)
2009-11-15
(via tkdsngn)