ＸＸＸチラシの裏側＠毎日tvＸＸＸ

■韓国「ゾンビ企業」３３社

企業名　業種　利子補償倍率
エクサケム　石油化学　０．８１
アシアナ航空　輸送　０．５６
大韓電線　ＩＴ電機電子　０．５０
東部製鉄　鉄鋼　０．４５
ハルラ　建設　０．３４
ロッテ精密化学　石油化学　０．１９
ＳＴＸ重工業　造船・機械　０．１６
ＬＧシルトロン　ＩＴ電機電子　０．１６
ＳＫ建設　建設　０．１５
韓進海運　輸送　０．１１
ＩＳＵ化学　石油化学　０．００
ＳＴＸ造船海洋　造船・機械　－０．３７
ＣＪフードビル　飲食　－０．４２
大成産業　エネルギー　－０．４７
現代コスモ　石油化学　－０．４７
韓進重工業　造船・機械　－０．５０
アルファドームシティ　建設　－０．５７
ＳＴＸ　商社　－０．８４
現代商船　輸送　－０．９５
斗山建設　建設　－１．０５
東部建設　建設　－１．９０
ＯＣＩ　石油化学　－１．９５
大昌　鉄鋼　－１．９９
慶南企業　建設　－３．５１
ＬＳネットワークス　生活用品　－３．６８
ハンファ建設　建設　－４．６４
斗山エンジン　造船・機械　－４．８３
現代三湖重工業　造船・機械　－７．１５
ＫＣＣ建設　建設　－７．６９
双竜自動車　自動車　－２７．１３
双竜建設　建設　－２９．６５
大宇造船海洋　造船・機械　－３０．８０
サムナム石油化学　石油化学　－１４９．４３

※ＣＥＯスコアのデータを元に作成。韓国の大企業５００社のうち、３年連続で利子補償倍率が１倍未満の企業。数字は２０１５年末時点

http://www.sankei.com/world/news/160603/wor1606030011-n2.html

「本業の儲けで利息も支払えない『ゾンビ企業』３３社」
「韓国の大企業５００社のうち、３年連続で利子補償倍率が１倍未満の企業」

1993年3月　金泳三 「従軍慰安婦問題に対し日本に物質的な補償は求めない方針だ」と言明
　　　　　　（河野談話を出せば賠償は求めないと約束）

1998年10月　金大中「韓国政府は過去の問題を持ち出さないようにしたい。自分が責任を持つ」と明言

2006年4月　盧武鉉 「日本にこれ以上の新たな謝罪を求めない」と言明

2008年1月　李明博 「日本に謝罪と反省は求めない」と言明

2009年8月　【韓国】対日補償要求は終了　韓国政府が公式見解
　　　　　　
2015年6月　ユン外相「明確に解決できれば、再び論じる理由はない」と明言　← いまここ

845：名無しさん＠０新周年＠＼(^o^)／：2014/08/11(月) 14:33:05.98 ID:VONjwoWY0.net
これを保存してコピペしまくれ
画像もローカルに保存しといて

■当時の朝鮮人による人身売買、それを止める日本の警察の新聞記事■

東亜日報（1939.03.28）50人余りの娘が朝鮮人人身売買団に引っかかり、
北支や満州に娼妓として売られるも、日本の警察が救出する

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1. 作中で妙に槿がフューチャーされているが、利休が愛したのは京椿。槿ではない。
2. 利休存命中に日本は高麗を攻めていない。朝鮮出兵は利休の死後のこと。高麗の姫を捉えたことも拉致した事実もない。青年利休と高麗姫の心中はフィクション。
3. 高麗姫に利休が唐辛子を買って喜ばせる演出があるがこれも嘘。朝鮮に唐辛子が広まるのは、秀吉の朝鮮出兵後。
4. 茶道は朝鮮半島を経由せず支那より直接渡来したが、それは喫茶法であり、点前の式法ではない。 当時、朝鮮は煎茶法である。
5. 韓国に茶道を弘めたのは珠光流の梅笑庵宗雹。日韓併合時代にの妙心寺京城別院でその相伝が行われた。
6. 当時高麗では、井戸などは雑器であり、貴人が用いないことが、通信使の発言で分かっている。高麗の姫が利休に井戸などの良さを教えることは出来ない。
7. 秀吉が謁見を許した通信使は実は朝貢使。日本が井戸茶碗を出したら、貴人用は景徳鎮だと怒った逸話が残っている。
8. 秀吉は高麗に明への道案内を命じたが、明にも従属していた高麗は面従腹背ができない状態になったため、道案内を断った。これが朝鮮出兵の真実である。
9. 作中では日本人の職人が誰も作れなかったことになっているが、加藤景正ら瀬戸の工人は利休以前にすでに茶入を作っている。信長によって瀬戸十作が保護されていた。
10. 作中で秀吉が名物を邪険に扱うが、当時の名物はほとんどが唐物。秀吉は大の唐物好き。当時、多くの名物を占有した。

テキサス親父が国立公文書館から取り寄せた尋問調書を残しとくとする。

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これは賛成せねばならんよなｗ

３年前のニュース映像

第1条
１　この条約において、「人種差別」とは、人種、皮膚の色、世系又は民族的若しくは種族的出身に基づくあらゆる区別、排除、制限又は優先であって、政治的、経済的、社会的、文化的その他のあらゆる公的生活の分野における平等の立場での人権及び基本的自由を認識し、享有し又は行使することを妨げ又は害する目的又は効果を有するものをいう。
２　この条約は、締約国が市民と市民でない者との間に設ける区別、排除、制限又は優先については、適用しない。
３　この条約のいかなる規定も、国籍、市民権又は帰化に関する締約国の法規に何ら影響を及ぼすものと解してはならない。ただし、これらに関する法規は、いかなる特定の民族に対しても差別を設けていないことを条件とする。
４　人権及び基本的自由の平等な享有又は行使を確保するため、保護を必要としている特定の人種若しくは種族の集団又は個人の適切な進歩を確保することのみを目的として、必要に応じてとられる特別措置は、人種差別とみなさない。ただし、この特別措置は、その結果として、異なる人種の集団に対して
別個の権利を維持することとなってはならず、また、その目的が達成された後は継続してはならない。