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worldwalker2:

20/07/07(火)07:53:30 No.64857610
アホやなこいつら

20/07/07(火)07:56:26 No.64857624
災害復興費用のほうが高くなるのに

20/07/07(火)08:06:48 No.64857684
「球磨川の水が減って川下りができなくなるから」

20/07/07(火)08:08:36 No.64857697
水害って日本共産党のせいだったのか

20/07/07(火)08:09:27 No.64857705
日本を壊す!日本共産党です!

from Tumblr https://mainichi-tv.tumblr.com/post/622970229024260096

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awarenessxx:

山尾しおり on Twitter

10:50 AM · Jun 30, 2020

https://twitter.com/ShioriYamao/status/1277781500985933825

憲法改正は、国民の権利

憲法改正を妨害するのは、国民の敵

パチンコ屋の倒産を応援するブログ

2020年 7月7日

まずは山本太郎について
昨日このブログで書いたとおりの動きをとるようです。

【山本太郎氏の野党内孤立は加速 都知事選3位惨敗で次の衆院選出馬を明言】
(2020/7/6 東スポ)

記事から抜粋します。

—–
 山本氏は4年後の都知事選に再びチャレンジする意思はなく、次の衆院選に向けて準備を加速していくと明言した。

「都知事選ではここで名前を出せませんが、水面下で応援してくれた(政治家などの)方々が大勢いました。しかし、(次期衆院選でれいわに)この指に止まれとはいかないとは思いますが…」
—–

まずまず予想通りの動き。

山本太郎という知名度を使って寄付金集めをするビジネスモデルのため
目立たなすぎて知名度が下がっていくのは
このビジネスモデルの破綻となります。

都知事選に出て1億数千万の寄付金を稼いで収支はプラスでしょう。

また、衆院選の戦い方のためにも
票がどのくらい掘り起こせるのか確認するためにも
都知事選をうまく利用した形でしょう。

そうそう、今回の4倍差の宇都宮陣営の大惨敗について
共産党の小池晃が

「信任されたなどと思わないでいただきたい。コロナ対策などの論戦を回避した。小池都政が支持されたとは夢にも思っていただきたくない」

などと言っているようです。

パヨさんの一部には次回は勝てるみたいなことを言っている人達がいますが、
宇都宮健児はもう今回で3回目なんですよ。
前回は無理矢理共産党や民主党が攻撃して出馬を辞退させて
鳥越俊太郎に一本化しましたけど、

宇都宮健児はだいたい100万票弱くらいで伸びません。
今回はさらに減りました。

宇都宮健児は後ろにくっついている人達が中核派などの極左でしたので
その素性の胡散臭さがすでにしっかり浸透してしまっているからこそ
票が伸びないのだろうとブログ主は考えます。

自民党も立憲民主党も共産党もそうですが
「いざ都知事選になってから候補者について考える」
ということをやっていて戦略がないので
小池百合子にやりたい放題されていると言えます。

ただ、選挙で大敗しておいて
「民意は小池を認めてないからな!」
はさすがに政治家として言ってはならない言葉です。

それなら民意は日本共産党なんて認めてないんですから。

まして党役員は選挙をして決めるという規約すら守らないで
ずっと役員が院政を敷いている不破哲三の指名で決められているような
民主主義を否定し続けている日本共産党に民主主義について語る資格などありませんよ。

お次は時事通信の記事から。

【「枝野首相」指名なら一本化 次期衆院選の野党共闘で―立憲代表】
 立憲民主党の枝野幸男代表は6日、高知市で記者会見し、次期衆院選の野党共闘をめぐり、自身を首相に指名することを、候補者一本化の条件とする考えを示した。「選挙後の首班指名で『枝野』と書いていただける可能性がある方は、自民党・公明党の候補者と一騎打ちとしたい」と述べた。
(2020/7/6 時事通信)

おかしいですね、9月に代表の任期が切れることがわかっているのに
立憲民主党代表をずっと枝野幸男が続ける事が決まっているような言い方です。

どうやら代表選挙をきちんと行わないか
行っても出来レースにするかで
今の菅内閣が席替えしただけの体制を維持する事が既定路線なのでしょう。

野党第一党のトップだから
他の野党は俺達に従え・・・と。

そういう傲慢な姿勢だから国民民主党とうまく合流できないで
ずるずるきたんでしょうに。

ただ、小沢一郎や森ゆうこなどのろくでもないのが国民民主党に合流してきて
玉木雄一郎のリーダーシップの無さもあってか、
国民民主党は立憲民主党との合流話を玉木雄一郎を通さないルートで
交渉しているようですね。

そして合流にあたって「新たな政党名」でまた議論しているとか。

立憲民主党が旧社会党のいわゆる反日極左へ純化する路線を取りましたから、
立民≒反日極左
という事実が広まってしまいましたからね。

あげくに山尾志桜里に実情をバラされていますし。

山尾しおり on Twitter

10:50 AM · Jun 30, 2020

https://twitter.com/ShioriYamao/status/1277781500985933825

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山尾しおり@ShioriYamao
これ、分かりやすい記事!

Q:野党はなぜ改憲議論しないか?
A:議論すると共産党から対立候補立てられちゃうから。
—–

ガソリーヌは立民にいましたが
憲法審査会を妨害し続けるその姿勢を批判していました。

また、山井和則、黒岩宇洋、大串博志らが主導する
「立民の質問時間をだいたい使い切ったら一斉に審議を退席して総理達を残り一日席に座らせておく」
というやり方に納得していない場面が国会でも見られました。

今年の常会でも山井和則らが事前に立国社共の
いわゆる共闘している反日野党の連中と示し合わせて
「わざと審議を退席する」
という事を繰り返しましたが、
山尾志桜里の質疑の時にも
審議退席を行おうと大串博志らが
他の反日野党にタイミングを指示している場面が国会で見られました。

直後に大串博志らが一斉退席の号令をかけて
立国社共の反日野党連合の議員達が退席する中
山尾志桜里だけは審議を続けようとしていましたが、
大串博志に質問のために用意していた書類とともに
委員会室から引っ張り出されていく場面がありました。

そのすぐ後に山尾志桜里は立憲民主党を離党しました。

山尾志桜里は国民民主党に入党届を出したようですが、
国民民主党の方はといえば
玉木雄一郎にリーダーシップがなく、
国対委員長を任されている原口一博は
立憲民主党の安住淳と同じく審議拒否が大好き
憲法審査会もゴネて幹事懇(審議日程の打ち合わせ)すら開かせない
ということを徹底しています。

国民民主党は表向きは
「憲法審査会は開くべき」
と主張しています。
憲法について議論したいと主張してきたガソリーヌとしては
国民民主党を選んだのでしょうけど、
実態は原口一博という反日左翼の別働隊が国対委員長のため
立憲民主党の審議拒否路線を補強しているだけでしかありません。

ガソリーヌが我慢できなくなって離党して内情をばらすのか、
それとも内部から国民民主党の現状をばらすのか、
いずれにしても国民民主党の内ゲバ要素が増えただけのように思います。

お次はチャイナウイルスこと武漢肺炎のニュースから。

【中国が新型コロナウイルスは「アメリカ病」と非難】
中国の国営メディアはCOVID-19(新型コロナウイルス感染症)対策を誤ったとトランプ政権を酷評し、この病気を「アメリカ病」と形容し、 トランプ積怨の失敗が世界に脅威を与える可能性があると警告した。

中国共産党の機関紙「人民日報」傘下のタブロイド紙「環球時報」は、7月3日の社説で、アメリカにおける新型コロナウイルスの流行は「完全に制御不能だ」と論じた。
~以下省略~
(2020/7/6 newsweek デービット・ブレナン)

中国共産党が武漢肺炎の責任転嫁をしたい意図がよく表れていると思います。

米国ではANTIFAによる略奪やリンチなどの暴動が今も続けられていますが、
これによって米国内でのチャイナウイルスこと武漢肺炎の感染者数も
再び増加のトレンドに入ってしまっています。

中国共産党や米国民主党が
トランプを大統領選で落とすために
2016年にも不自然にBLM運動が行われ、
大統領選挙が終わると潮が引くようにさーっと消えていきました。

そして再び大統領選挙となる今年、
2016年の規模では足りなかったと考えたのか
ANTIFAによる暴動、米国マスゴミによる扇動がより大規模なものとなって行われています。

中国共産党はこれで今度こそ上手くいっている
場合によっては米国そのものの中身、支配層を中国共産党主導で入れ替えできる
そう思っていることでしょう。

中国共産党は民主主義を全く知らない虐殺と圧政による独裁しかしらない連中ですからね。

2016年の時だって全米のマスゴミが一斉に世論誘導をはかり
トランプを支持する人達に対してリンチを行う場面を嬉々として報じて
トランプ支持を明言した人達が暴力によって死に追いやられる場面すら喜んで伝えていたほど歪んでいました。

全米マスゴミの支持率調査ではトランプ不利の数字が常に出続け、
全米のチャイナマネーにどっぷり浸かったクズマスゴミは大喜びで
ヒラリーの勝利は間違いないと踊っていました。

しかし、実態はあまりの異常ないじめに
トランプを支持する人達が息を潜めるようになっただけでした。
そしてトランプが選挙に勝利して大統領となりました。

2016年に反トランプムーブに乗っかったNFLは
その後衰退をしてきていると報じられるようになったことを考えれば
今のANTIFAの異常なやり方は
それに便乗する一部の幼稚な米国民にうんざりしている人は
少なくないのではないかとブログ主は考えています。

日本のマスゴミはなぜかチャイナマネーどころか
ANTIFAという組織名すらテレビから消し去っていますが、
(とくにNHKは露骨)
ネットではすでにANTIFAの名前は知れ渡っていますし、
日本のマスゴミがニュースにしないで隠蔽している
中国からの荷物に1万以上の銃の部品の密輸を
米国税関が摘発しているニュースもあります。

10,800 Assault Weapons Parts Seized by CBP in Louisville

https://www.cbp.gov/newsroom/local-media-release/10800-assault-weapons-parts-seized-cbp-louisville

(2020/6/26 U.S. Customs and Border Protection)

中国共産党としては米国内で対立がさらに悪化して
内戦状態にまで持って行きたいと考えているのかもしれません。

中国共産党がWHOに嘘を言わせ続けて
武漢肺炎を世界に輸出した事も含めて、
中国共産党は世界に侵略戦争を仕掛けているのです。

こんな状況で中国共産党様が求めているからと
習近平国賓来日をなんとしても実現させようと
二階俊博や河村建夫や公明党などが与党内で抵抗勢力になっています。

毎日新聞と朝日新聞が全く同じ方向で記事を書いてきました。

【習主席の訪日「中止要請」めぐり紛糾 自民党の合同会議】
(2020/7/6 朝日新聞)

【習主席国賓訪日で自民部会紛糾 「中止要請」決議案の表現巡り】
(2020/7/6 毎日新聞)

紛糾というよりは
「二階派の一部が強く反対している」
というのが実態です。

自民党の外交部会で「習近平訪日中止要請」について
反対したのは二階派の議員や河村建夫などの5名。
全体で50名の中で反対を主張したのはこれらの5名だけ
のこりは習近平来日中止に概ね賛成。

ただし、二階派ら抵抗勢力が強硬姿勢を変えないため
中山泰秀部会長預かりとなり、
今後は岸田政調会長のところでの議論になるようです。

これまでも自民党内での中国共産党批判決議は
二階派など媚中派に潰されてきましたが、
今回は二階派のいつもの抵抗で押し切らせない流れだった形です。

岸田文雄の男の見せ所はここですよ。

ここでヘタレて「もめてるようだから先送り」なんて事をやったら
それだけで自民全体が批判を受けますし、
「やっぱり決められない岸田」
という評価が固まってしまうことでしょう。

みなさんも岸田文雄政調会長に熱い応援をお願いします。
ここでへたれたら総理の可能性は永遠になくなるぞと。

from Tumblr https://mainichi-tv.tumblr.com/post/622970126326808576

awarenessxx: マスゴミ(ごみ) ・ Chieko Nagayama on Twitter 7:54 PM · Jul…

awarenessxx:

マスゴミ(ごみ)

Chieko Nagayama on Twitter

7:54 PM · Jul 6, 2020

https://twitter.com/RibbonChieko/status/1280092693679370240

新型コロナの SNSデマ(嘘・うそ)は?・・・マスメディアが拡散した。

《日経クロステック》より。

2020年 7月6日

https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/01353/070100001/

鳥海准教授は計算社会科学や人工知能(AI)技術の社会応用を専門とする。同氏は日経クロステックが2020年6月3日に開催したウェビナーシリーズ「コロナとAI」で「コロナ禍のソーシャルメディア~データから見る社会」と題して講演し、SNS(交流サイト)から新型コロナウイルス感染症をめぐるデマや感情を割り出したデータ分析結果を紹介した。

 SNSは人々の行動や感情が記録される点で「社会を表す鏡」の1つである一方、情報量が多すぎて人間が全てを理解するのは不可能だ。そこで鳥海准教授は、SNSの1つであるTwitterのツイートを分析することで社会を網羅的、客観的にとらえなおす研究に取り組んでいる。

「トイレットペーパーが不足するというデマ」がデマだった

 2020年2月下旬、トイレットペーパーが日本中の店舗から消えた。一般には「トイレットペーパーが不足する」というデマが拡散され、多くの人たちがトイレットペーパーを買いに走った結、店舗で品薄になったと理解されてきた。鳥海准教授はこの通説が本当に正しいのかどうか、Twitterのデータを分析したところ、「トイレットペーパーが不足するというデマ」がそもそもほとんど拡散されていなかったことが分かった。

 TwitterのAPIを利用して2月21日から3月13日までの「トイレットペーパー」を含むツイート約460万件を収集。このうち、「トイレットペーパーが不足するというデマ」が拡散されたとされた、2月21日から2月26日までで10回以上リツイートされたツイートのうち、トイレットペーパーが不足していることをつぶやいたのはわずか18件だった。

 またトイレットペーパーの売上高指数と比較すると、トイレットペーパーが不足しているというツイートが見られた2月23日ごろは影響がない一方で、トイレットペーパーの不足をデマだとして否定するツイートの増加に伴って、トイレットペーパーの売り上げも増加していた。さらに、「トイレットペーパーが不足する」というツイートが少数である一方で、「不足はデマ」として否定するツイートは大量に拡散されていた。

 つまり、実際に「トイレットペーパーが不足する」というデマが拡散したわけではなく、「『不足するというデマに踊らされる人がいるかもしれない』という不安がSNSを通じて広がった結果、多くの人がトイレットペーパーの購入に走ったのではないか」と鳥海准教授は説明する。

 こうしたTwitter上での情報の拡散は、マスメディアなどのメディアが介在してさらに加速する。トイレットペーパーのデマでも、複数のマスメディアが「デマが流布している」という記事を掲載したことで、さらに拡散された。「トイレットペーパーを購入したのは60歳代が大多数という報告もあり、ツイッターではなくマスメディアを見て影響された可能性がある」(同)。

マスメディアがデマを拡散

 マスメディアが「デマ」を拡散した例として、鳥海准教授は「東京脱出」というハッシュタグを紹介した。新型コロナの感染拡大の懸念が強かった4月7日午前7時、朝日新聞がWebサイトで「ツイッターで『東京脱出』というハッシュタグが拡散されている」という記事を掲載した。ところが鳥海准教授が分析すると、記事配信時刻までに「東京脱出」というハッシュタグをつけたツイートはわずか28件だった。一方で、記事配信後の24時間は1万5242件ツイートされた。

 「最近のSNSでのデマの特徴として、ほとんど拡散していないにもかかわらず『拡散している』と取り上げるメディア発のデマが多い。以前はネットメディアが多かったが、最近では新聞やテレビなどマスメディアが目立つ」と鳥海准教授は言う。

《省略》

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pudknocker:トラフさんはTwitterを使っています 「ダム放流に対する風評被害防止のため拾い絵を貼っておこう。」 /…

pudknocker:

トラフさんはTwitterを使っています 「ダム放流に対する風評被害防止のため拾い絵を貼っておこう。」 / Twitter

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awarenessxx: “老害”二階 俊博(にかい…

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“老害”二階 俊博(にかい としひろ)

キンペーの国賓来日反対決議に、猛反発の愚

私的憂国の書

2020年 7月5日

http://yukokulog.blog129.fc2.com/blog-entry-3881.html

中国共産党(China)の香港国家安全維持法による香港の一国一制度化は、国際社会への挑戦である。

我々日本も、自由や人権を護る国として、また、西側諸国の一員として、この強引な香港併合には反対している。

日本は、英国、フランス、ドイツなどの26カ国とともに、スイス・ジュネーブの国連人権理事会で中国共産党(China)に対して懸念を示す共同声明を発表した。

しかし、その声明に反対し、中共を擁護する国が53カ国あったというから、敵もさるものだ。

その53か国は、下記の通りだ。

アンティグア・バーブーダ,バーレーン、ラルーシ、ブルンジ、カンボジア、カメルーン、中央アフリカ共和国、コモロ、コンゴ、キュ-バ、ジプチ、ドミニカ、エジプト、赤道ギニア、ガボン、エリトリア、ガンビア、ギニヤ、ギニア・ビサウ、イラン、イラク、クゥエート、ラオス、レバノン、レソト、モーリタニア、モロッコ、モザンビーク、ミャンマー、ネパール、ニカラグア、ニジェール、北朝鮮、オマーン、パキスタン、パレスチナ、パプアニューギニア、サウジアラビア、シエラレオネ、ソマリア、南スーダン、スリランカ、スーダン、スリナム、シリア、タジキスタン、トーゴ、UAE、ベネズエラ、イエメン、ザンビア、ジンバブエ

普段あまり交流のないアフリカの国が目立つが、

このリストは、中国共産党(China)が金をばら撒いている国の一覧として記憶しておきたい。

中東の主要国を押さえているのも不気味だ。

《省略》

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黒瀬 深☔️ on Twitter

7:33 PM · Jul 3, 2020

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🍒ⓚⓐⓦⓐⓘⓘ3N⊿🇯🇵(NHKと契約しない私が一言^^)🍒 on Twitter

1:39 AM · Jul 4, 2020

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gkojax:猫分儀スミレさんのツイート:…

gkojax:

猫分儀スミレさんのツイート: 「ネットで投票できれば投票率上がるのに」みたいな意見も相変わらず見るので、いわゆる「ネット投票」がアカン理由を端的に説明します https://t.co/1O3St18oVi

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awarenessxx: 清水ともみ on Twitter 3:17 PM · Jul 3,…

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清水ともみ on Twitter

3:17 PM · Jul 3, 2020

https://twitter.com/swim_shu/status/1278935813959512067

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